今回は自分の大好きなアニメを作っている業界のブラックな面について、記事にしたいと思います。
アニメ業界のブラックな現状について
先日、大手アニメ制作会社『マッドハウス』のスタッフが過重労働をおこなっていた事が話題になりました。
マッドハウスは「ちはやふる」「ダイヤのA」「宇宙よりも遠い場所」「カードキャプターさくら」等の人気アニメを多数制作していますが、放映までの本編制作の遅れにより、月200時間超の残業、深夜早朝に及ぶ勤務、休日出勤を強いられ、制作進行Aさんは過労で倒れ救急車で運ばれたこともありました。
— 坂倉昇平@ブラック企業ユニオン・総合サポートユニオン (@magazine_posse) 2019年4月5日
月200時間超の残業ってかなりやばいですよね。
国が「過労死ライン」として定めている基準は1カ月間の残業が80~100時間です。
過労死してもおかしくないレベルで働かされていた訳なんですよね。
週休1日、24日間と仮定しても、一日平均8時間の残業・・・
もちろん、休日に出勤させられていたそうなので、その部分も残業に入ります。
今回のマッドハウスの件では、同じアニメ制作会社『A-1 Pictures』で2010年に発生した事件を思い出します。
制作進行を務めていた当時28歳の男性が、過労によるうつ病が原因で自殺した痛ましい事件です。
通院した医療施設の診療録には「月600時間労働」との記載があり、残業代が支払われた形跡は無かったようです。
この男性は、『おおきく振りかぶって』『かんなぎ』などの制作進行を担当していたようで、残業時間は多い時は月344時間に上った。
7日間連続で会社に泊まったり、3か月休みがなかったこともあったらしいです。
もはや、人権が無い状態といえませんか?
毎日休み無しで朝から夜まで働き続ける生活、想像したくないですよ・・・酷すぎます。
こちらの記事でもアニメーターさんの低賃金についての問題に触れました。
現場で働く人たちが過酷な労働かつ薄給になっている現状はどうして起きるのか?
原因はたくさんあるんでしょうが、自分が思う一番大きい部分は『製作委員会方式』かと思うんです。
製作委員会方式の問題点
製作委員会方式とは?
(引用:クローズアップ現代)
上の図が分かりやすく説明しています。
何社かで集まった製作委員会がアニメの制作費を出資して、制作会社にアニメ制作を委託する方式です。
この時、作品の権利関係も製作委員会が保有できるようです。
これは作品の放映権、DVDやグッズ収入の売上げは制作会社以下には入ってこないという事なんですよね。
例えアニメが大ヒットしても製作会社の収入が劇的に増えるわけではない、現場の給料は上がらないという事です。
そうなってくると制作会社は限られた予算で制作していかないといけません。
人件費を減らすため、現場で働く人員を削減することで、一人当たりの作業量が増えて過酷な労働環境になってしまうんです。
更には、一人一人(特に若手)の給料も薄給になっていきます。
この『製作委員会方式』が、現在のアニメ業界のブラック化の大きな要因といえるのではないでしょうか。
なぜ『製作委員会方式』になるのか?
ではなぜ製作委員会方式にするのか?
それはリスクの分散化ができるからです。
現在、アニメが黒字になる確率は10本に1本と言われています。
もし制作会社だけでアニメを作ったとして、そのアニメが失敗して赤字になった時は損失を全て制作会社だけで背負う事になります。
成功する確率も少ないのに失敗するたびに、損失を受けていたら制作会社も潰れてしまう事になるでしょう。
しかし、『製作委員会方式』であれば損失も製作会社が被ることなく、出資した複数企業が分担するので失敗してもダメージが少ないんですよね。
なので『製作委員会方式』にもメリットはあるんです。
製作委員会方式しか方法はないのか?
ただ『製作委員会方式』では、制作会社からしたら損失が少ない分、利益も少ないですよね。
もちろん、他にも方法はあるんです。
例えば2019冬アニメの『ケムリクサ』はパートナーシップ方式をとっています。
制作会社が権利を選んで販売して、製作資金を調達して製作していく方法です。
簡単に言えば、制作会社主導で話を進められるので、利益も製作会社に入りやすくなるんです。
その他にも最近話題なのは『Netflix』方式。
『Netflix』と制作会社が直接契約を結び、『Netflix』の独占放送の代わりに制作費を出資してもらい、その後は制作会社が自由に制作できる方式です。
DVDやグッズに関しても製作会社が好きに扱えます。
これらの方法では『製作委員会』の方針と関係なくアニメを制作できて、利益も全権を譲渡していなければ制作会社に直接入るので、アニメがヒットした時の見返りが大きいんです。
その代わりアニメが失敗した時は、制作会社が大きな黒字を背負う事になりますが・・・
どの方式がいいのか?<個人的な改善策>
簡潔に表現すると↓の感じになります。
製作委員会方式はローリスク・ローリターン
パートナーシップ方式等はハイリスク・ハイリターン
あくまでも素人な自分ですが、個人的な考えを述べたいと思います。
まず、どれがいいかを考える前に『製作委員会方式』が多い理由として、一年に作られる新作アニメの数が多すぎる事が挙げられます。
要は「数撃ちゃ当たる」の状態になっているんです。
現状、制作会社は一年(4クール)で多くのアニメを制作しています。
だから、ブラックな労働状況でも追い付かず、作画崩壊が起きたり、中国の会社に依頼することが珍しくない状況なんです。
じゃあ、新作アニメの数を減らしませんか?というのが自分の意見です。
最近は1クール50~60本、一年で200本近く新作アニメが作られています(続編含む)
ちょっと多すぎですよね、観る方からしても全部なんて到底観てられません。
しかも制作現場も作品が多すぎて追い付いていない・・・供給過多な状態なわけです。
それなら本数を減らして、無理のない労働環境でアニメを作ってほしいですよ。
『ケムリクサ』の例を見ると、制作会社『ヤオヨロズ』は『ケムリクサ』に全力を注いで作りました。
結果的には大成功してDVDの売上も14000枚を超える大ヒット、『パートナーシップ方式』なのもあり、かなりの黒字になったと思われます。
自分としては新作アニメを減らして、制作会社には『パートナーシップ方式』などの制作会社主導で現場にも利益が回るような業界にしてほしいと思います。
<まとめ>アニメ業界のブラックな現状について
アニメ業界がブラックな件をまとめます。
①制作会社の資金が少なく、なおかつ作るアニメが多いので、人員が少なく過酷な労働かつ薄給になっている
②資金が少ない理由は『製作委員会方式』で、制作会社には利益があまりいかないため
③『製作委員会方式』ではリスクが分散されるので新作アニメを作りやすく、現在の主流となっている
④そうして新作アニメが数多く企画され、①の状況になっている
こういった悪循環になっているんですよね。
自分は
・新作アニメの数を減らす事で現場の負担を減らす
・制作会社主導で制作をしてほしい(パートナーシップ方式など)
このようになって欲しいと思っています。
ただ、難しいのも分かるんです。
2018年だけでアニメ制作会社は『プロダクションアイムズ』など4社も倒産しています。
それだけ経営が危機的状況でハイリスク・ハイリターンの手法は選びづらいですよね。
でも、このままじゃアニメ業界はいつか破綻しそうです。
自分はアニメが好きなので、これからもアニメ業界が続いてほしい、希望のある制作現場でアニメを作ってほしい、そう思っています。
その為にもブラックな体制が少しづつ改善してほしいと願っています。
今回のマッドハウスの件が明るみに出たことで、アニメ業界がちょっとでも良くなって欲しいですね。